看護師の年収400・500・600万円は何が違う？内訳で読む早見表

年収は、月給×12に賞与を足した形で組み立てる

年収を調べるとき、まず確かめたいのは、その数字が何でできているかです。月給の部分（基本給と各種の手当）を12倍して、賞与を足した形が基本です。厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年、民営事業所10人以上の一般労働者の看護師）は、年収そのものではなく、令和7年6月分の月額と、前年1年間の賞与を公表しています。月額×12＋賞与の計算は筆者によるもので、公式の年収ではありません。看護師全体では、きまって支給する現金給与額36万5,900円と賞与85万6,400円から、約525万円と計算できます。

日本看護協会の会員調査は、2024年1月〜12月の源泉徴収票の支払金額を聞いています。医療経済実態調査は、給料の年額と賞与の合計です。同じ「年収」でも、数え方が調査で違うため、次の表では、近い数字を示すにとどめ、優劣はつけません。

表のとおり、400万円前後に近いのは、20代前半や24歳以下の平均です。500万円前後は、看護師全体の平均と、病院のスタッフの平均が近くなります。600万円前後は、主任・副看護師長相当職、専門看護師や認定看護師の資格を活かした役割、公立の病院の看護職員の平均です。どれも、その層に入る人の代表ではなく、「この条件で、この近さの数字が出ている」という例です。

分布で見ると、病院勤務の会員は500〜600万円台が多い

日本看護協会の「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」の個人調査（会員の回答で、全国の代表値ではありません）では、病院勤務の正規雇用フルタイムの会員の2024年の年収の平均が、約576万円でした。分布は、300万円未満4.7％、300〜400万円5.8％、400〜500万円11.9％、500〜600万円19.2％、600〜700万円16.3％、700〜800万円10.9％、800〜900万円5.2％、900万円以上1.9％です。回答者のうち24.1％が無回答で、その人数を含めた割合なので、目安として読みます。

年齢階級別の平均は、24歳以下が約394万円、25〜29歳が約495万円、30〜34歳が約504万円、35〜39歳が約565万円、40〜44歳が約578万円、45〜49歳が約605万円、50〜54歳が約650万円、55〜59歳が約677万円です。600万円に近づくのは、45歳以上の階級です。

職位・役割別では、スタッフ（非管理職）が約526万円、中間管理職（主任・副看護師長相当職）が約633万円、中間管理職（看護師長相当職）が約677万円、管理職（副看護部長相当職）が約763万円、管理職（看護部長・副院長相当職）が約818万円でした。専門看護師・認定看護師の資格を活かした役割は約658万円、特定行為研修を修了しその研修を活かした役割は約625万円です。回答者の病院や年齢の構成が違うため、「師長になると○万円」と読むことはしません。

100万円の差を、月に直すと約8.3万円

400万円と500万円、500万円と600万円の差は、どちらも100万円です。12か月で割ると、月に約8.3万円です（筆者計算）。賞与に回れば、月の差は小さくなります。年収を左右する要素を、月に直して並べると、どこで差が出ているかが見えやすくなります。

法人の規模で見てみます。令和7年賃金構造基本統計調査で、看護師の月額×12＋賞与の筆者計算は、企業規模1,000人以上（法人や企業全体の常用労働者数による区分）が約570万円、10〜99人が約470万円で、差は約100万円です（約569.9万円と約469.8万円）。この差は、月給の差が約4.7万円、賞与の差が約43万円という内訳です（筆者計算）。月給の差が年に約57万円、賞与の差が約43万円で、合わせて約100万円になります。ただし、この2つの区分は、平均年齢が37.6歳と46.3歳で、年齢や勤続の構成も違います。規模だけが差を作っているとは言えません。

手当で月8.3万円を埋めるとどうなるかも、目安を置きます。二交代の夜勤手当の平均（1回約1.1万円）なら月に7〜8回分、看護師長相当職の管理職手当の平均（約5万円）でも足りません。手当1つで100万円の差は埋まりにくく、基本給・賞与・手当の組み合わせで差がついていると分かります。夜勤手当の平均額と出し方は夜勤手当の仕組み、回数の記録のつけ方は夜勤の回数が多いと感じたときの記録と伝え方にまとめています。

層を上がる道筋は、ひとつではない

ここまでの数字から、年収の差を作る要素は、大きく2つの系統に分けて考えられます。ひとつは、夜勤・時間外・役職・資格といった、月ごとの手当で積む系統。もうひとつは、法人の規模や設置主体で決まる基本給や賞与、昇給の定めで差がつく系統です。

どちらが良いかは、自分が何に時間と体力を使いたいかで変わります。役職や資格を活かした役割は、平均で600万円台に近い数字が出ている一方、資格の手当がある病院は、日本看護協会の調査で3〜5割ほどで、取得の費用や期間もかかります。取る前に、勤め先の就業規則や賃金規程で、手当の有無と額を確かめることが欠かせません。

年収を月の手取りに直す計算は、手取り30万円に届く試算で扱っています。年収1000万円という数字は看護師の年収1000万円に分けて書いています。