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年収1000万円

看護師の年収1000万円は現実的か。届く条件と届かない理由を数字で

更新 2026年10月23日読むのに約6分

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「看護師でも年収1000万円は可能」という話は目にしますが、どのくらい現実的なのかは、数字で確かめないと分かりません。この記事では、平均との距離と、届くとされる条件を、公的な数字の範囲で整理します。

1000万円って、ほんとに届く数字なのかな。ちょっと混乱しちゃう。

誤解1:看護師の平均年収は、1000万円に近い?

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査(民営10人以上の一般労働者の看護師。令和7年6月分の月給と、令和6年の賞与)をもとに、月給×12+賞与で計算すると、看護師全体の年収の目安は約525万円です。役職者を除くと約505万円でした(どちらも筆者計算で、公式の年収ではありません)。1000万円は、約525万円の約1.9倍にあたります。

日本看護協会の会員調査(2024年度の賃金に関する実態調査。2024年の源泉徴収票の支払金額)では、病院勤務で正規雇用フルタイムの平均年収が約576万円で、非管理職のスタッフは約526万円でした。管理職を含む、会員の回答の平均です。

1000万円までの距離を、数字で並べる
区分平均・割合調査
看護師全体の年収の目安約525万円(筆者計算)令和7年賃金構造基本統計調査
同・役職者を除く約505万円(筆者計算)同上
病院スタッフ(非管理職)の平均年収約526万円日本看護協会 会員調査(2024年)
病院の看護師長相当職約677万円同上
病院の副看護部長相当職約763万円同上
病院の看護部長・副院長相当職約818万円同上
年収900万円以上の区分全体の1.9%同上(無回答24.1%を含む構成比)

平均は回答者の平均で、病院・地域・年齢の構成が違います。割合の分母には、無回答の人が含まれています。

最上位の職位の平均でも、1000万円には届いていないんだね。

職位別の平均では、最も高い看護部長・副院長相当職でも約818万円で、平均として1000万円に届く職位は、この表にありません。平均に届かなくても、それを超える人が一人もいない、という意味ではありません。ただ、病院勤務のフルタイム看護職員で年収900万円以上は、全体の1.9%でした。1000万円を超える人は、この1.9%の内数になります。

誤解2:夜勤を増やせば、届く?

年収の目安の約525万円から1000万円までは、約475万円の差があります。月に直すと約39.6万円(筆者計算)です。日本看護協会の2025年の病院調査で、定額の夜勤手当の平均は、二交代制の夜勤が1回1万1,470円、三交代制の準夜勤が4,300円、深夜勤が5,211円でした。

筆者の計算の前提を書きます。年収の差475万円を12か月で割って月39.6万円とし、賞与や税・社会保険料は動かさず、夜勤の手当を上乗せの回数だけで埋めると仮定しました。平均の約525万円には、平均的な夜勤の手当がすでに入っています。そのうえで、定額の夜勤手当の平均額だけで月39.6万円を埋めようとすると、二交代で月に約34〜35回、三交代の深夜勤で約76回が必要な計算になります。1か月は30〜31日なので、夜勤手当の平均額だけで届かせることは、そもそもできません。実際は、深夜の割増賃金や時間外手当も加わり、出し方は病院で違います。なお、時間外手当の平均は、会員調査(正規雇用フルタイムで時間外手当の支給対象の人)で、病院勤務者が約2.7万円でした。

夜勤の回数の記録のつけ方は夜勤の回数が多いと感じたときの記録と伝え方、体への影響は夜勤が体に与える影響で扱っています。夜勤手当の出し方の違いは夜勤手当の仕組みにまとめています。回数を増やして収入を上げる方向は、体への負担が大きくなりやすい点を、先に頭に置いておきます。

手当の平均額だけで考えると、思ったよりずっと遠い数字だね。

誤解3:管理職や資格を取れば、届く?

日本看護協会の病院調査(2024年度)で、看護師長相当職に管理職手当が「ある」病院は75.0%で、ある場合の平均は月4万9,588円でした。副看護部長相当職は、手当が「ある」病院が55.8%で、平均は月6万4,608円です。年に直すと、それぞれ約59.5万円、約77.5万円(筆者計算)になります。

専門看護師・認定看護師・特定行為研修修了者の手当は、「ある」病院が専門看護師47.0%、認定看護師49.5%、特定行為研修修了者30.5%で、ある場合の平均は月1万1,857円、1万1,228円、1万1,644円でした。専門看護師の手当を年に直すと約14.2万円(筆者計算)です。基本給の評価も、「賃金表では特別な評価をしていない」が専門看護師で65.0%、認定看護師で59.9%、特定行為研修修了者で68.5%でした。

手当で上がる部分

管理職手当は年に約60〜78万円、資格手当は年に約14万円(平均額の年換算。筆者計算)。手当のある病院の平均で、全員にあるわけではありません。

職位で変わる部分

職位別の平均年収は、スタッフ約526万円、看護師長相当職約677万円、副看護部長相当職約763万円。責任や業務の範囲が変わります。

職位が上がると手当だけでなく、責任と働き方も変わります。看護師長への時間外手当は、「支給対象である」病院が46.1%で、対象外の病院もありました。職位ごとの年収は看護管理職の年収、資格の手当は資格手当の考え方で扱っています。

誤解4:1000万円の看護師は、どのくらいいる?

看護師に限って、1000万円を超える人の割合を示す公的な統計は、確かめた範囲では見つかりませんでした。割合の数字は、他の統計から類推しないほうが安全です。参考になる数字は、次のとおりです。

  • 国税庁の令和7年分民間給与実態調査では、1年を通じて勤務した給与所得者のうち、1000万円超は全産業で約6.6%(男性約10.2%、女性約1.8%)でした。医療,福祉では約3.4%(平均給与は約424.0万円)で、医師など高所得の職種を含む産業全体の数字です(割合は筆者計算)
  • 日本看護協会の会員調査では、病院勤務の正規フルタイムで900万円以上が1.9%でした
  • 賃金構造基本統計調査の所定内給与額(賞与・時間外手当などを除く月額)では、月70万円以上の4階級(70万円台、80万円台、90万円台、100万円〜119万9,900円)を足すと推計で約1,600人で、看護師全体の約0.2%でした(筆者計算。人数は十人単位の推計で、標本が小さく誤差の大きい区分です。賞与や時間外手当を含まない月額の階級の人数で、年収の割合ではありません)

どの数字も、看護師の年収1000万円の割合そのものではありません。割合の分からない数字を目標にするより、自分の月給・賞与・手当の内訳を見て、動かせる部分を確かめるほうが、現実に近い判断になります。参考に、賃金構造基本統計調査の所定内給与額の中位数は32万1,500円、上位10%の入口にあたる第9十分位は43万1,900円でした(令和7年、看護師・男女計)。

数字を目標にせず、内訳を点検する

年収を上げたいときは、まず内訳を分けます。月給、賞与、夜勤などの手当、役職・資格の手当、時間外手当のどこに伸びしろがあるかを見ます。職場を変える場合の年収の見方は転職で年収はどう変わるか、働き方ごとの考え方は給料を上げる働き方で扱っています。

1000万円という数字の前に、確かめること

届かなくても、それは足りないという意味じゃないよ。数字は、考える材料のひとつだからね。

よくある質問

看護師で、年収1000万円の人はいますか?

看護師に限った割合を示す公的な統計は、確かめた範囲では見つかりませんでした。日本看護協会の会員調査(2024年)では、病院勤務の正規フルタイムで年収900万円以上が1.9%(無回答24.1%を含む構成比)で、1000万円超はその内数です。

看護部長になれば、年収1000万円になりますか?

日本看護協会の会員調査(2024年)で、病院の看護部長・副院長相当職の平均年収は約818万円でした。病院の規模や地域、年齢で違う回答者の平均で、個別の職場には当てはまりません。

年収1000万円を狙うなら、転職が早いですか?

看護師に限った転職前後の年収の変化を示す公的な統計はなく、全産業では転職で賃金が増えた人も減った人もいます。職位別の平均でも1000万円に届かないため、転職先の賃金規程で、役職手当と賞与の月数を先に確かめるほうが現実的です。

出典・参考(公的な情報)

法令・制度は、上の出典を 2026年10月23日 に確認して書いています。改正されることがあるので、手続きの前に、最新の内容を各窓口で確かめてください。

つぎに読む

この内容は一般的な情報で、医療的な診断や個別の助言ではありません。つらさが続くときは、公的な窓口や、かかりつけ医・産業医に話してください。

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