看護師の適応障害を知る。意味・受診の目安・相談できる窓口

言葉の意味：環境の変化と、順応する力のあいだ

こころの耳（厚生労働省）の「こころの病気 解説」は、適応障害を、環境の変化によるストレスが、その人の順応する力を超えたときに生じる、気持ちや行動面の不調と説明しています。うつ病など、他の精神疾患の診断がつくには至っていない状態とされ、回復には、環境の調整と、順応する力を高めることが重要とされています。

看護の現場では、配置換え、新しい部署、夜勤の開始、勤務の組み方の変更、人間関係の変化などが、環境の変化に当たります。ただし、公的な説明が看護師の例を挙げているわけではありません。ここで挙げた場面は、環境の変化とは何かを考えるための例です。

診断をするのは医師です。この記事は、自分が当てはまるかどうかを確かめる場ではなく、言葉の意味と相談先を知るためのものです。発症までの期間の目安といった診断の細かい基準は、受診した医師の判断になるため、ここには書きません。

どちらに当たるかは、医師が判断します。境目を自分で決めようとせず、いま起きていることを、そのまま伝える準備をします。

くり返しの形で見ると、手を入れる場所が分かる

この図で、どこに手を入れるかによって、取れる行動が変わります。環境の側には、配置、勤務、人間関係があります。本人の側には、休養、相談、考え方の練習があります。公的な説明は、環境の調整と、順応する力を高めることの両方を、重要としています。

環境の側は、一人では変えにくい部分です。勤め先に相談できる窓口があるかを確かめます。常時50人以上の労働者がいる事業場には、産業医の選任が必要です（労働安全衛生法13条、同法施行令5条）。産業医は、労働者の健康管理を行う医師で、治療を行う主治医とは役割が違います。

50人未満の事業場でも、労働者の健康管理を医師などに行わせるよう努めること（13条の2）と、健康相談に応じる体制の整備に努めること（13条の3）が、努力義務とされています。相談した内容がどう扱われるかは、事前に確かめてよいことです。

環境の側を相談するときは、伝え方にコツがあります。「つらい」だけを伝えるより、「◯月に配属が変わってから、夜勤の入りが続いて眠れない」のように、いつから・どの場面で、を事実として伝えると、相手が調整の選択肢を考えやすくなります。要望は、一つか二つに絞ります。たとえば「夜勤の連続を減らしたい」「相談できる担当を決めてほしい」のように、実際に変えられそうな形にします。

受診を考える目安と、相談できる場所

こころの情報サイト（国立精神・神経医療研究センター）は、うつ病の案内の中で、気分の落ち込みや日常生活への大きな支障が続く場合は、自己判断せずに相談するよう勧めています。適応障害についても、日常生活や仕事に支障が続くときが、相談を考える目安になります。

• かかりつけの内科医：体の症状が先に出ているときは、入口になることがあります
• 精神科・心療内科・精神科クリニック：総合病院の精神科も含みます
• 保健所・精神保健福祉センター：お住まいの都道府県・政令指定都市にあります。電話番号や費用は、自治体のページで確かめます
• 職場の産業医・相談窓口：就業規則や総務で、有無を確かめられます
• こころの耳：働く人向けの電話・SNS相談（平日の夜と土日。祝日・振替休日・年末年始は休み）。全国の医療機関を探す検索もあります。番号と時間はメンタル相談窓口の一覧に

電話や受診の前に、気持ちが追いつかないときは、つらいときの窓口で、窓口の種類を眺めるところから始められます。つらさが強いときは、受付が24時間の窓口として、#いのちSOS（0120-061-338）とよりそいホットライン（0120-279-338）があります。

「いつ強くなり、いつ軽くなるか」は、環境との関係を考える手がかりになります。ただ、この4つのメモだけで原因が決まるわけではありません。医師や窓口に見せて、一緒に読んでもらうための材料です。

病名のあとの話は、休職・制度・労災の記事へ

休職や傷病手当金などの制度は、休職の記事にまとめています。休むか続けるかは、医師の意見と、職場の規則を合わせて決めることで、この記事では判断を書きません。「うつかもしれない」という気持ちが先にあるときは、「うつかも」と思ったときの受診前の整理メモへ。

休んだあとの復帰については、厚生労働省が、「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（2009年改訂）を出しています。ステップは5つで、病気休業の開始と休業中のケア、主治医による職場復帰可能の判断、職場復帰の可否の判断と支援プランの作成、最終的な職場復帰の決定、復帰後のフォローアップの順です。事業場が参考にする手引きで、第3のステップで、職場が可否を判断してプランを作る流れになっています。主治医が復職可と言えば、それだけで復職が決まるとは限りません。

仕事が原因の精神障害は、労災の対象になる場合があります。厚生労働省の認定基準（令和5年9月1日、基発0901第2号）は、対象の病気を発病していること、発病前のおおむね6か月の間に、業務による強い心理的負荷があること、業務以外の心理的負荷や個人の側の要因で発病したとは認められないこと、の3つを要件に挙げています。認定は、個別の事案を労働基準監督署が判断します。自分の不調が労災に当たるかどうかは、ここでは言えません。