看護師の夜勤は寿命を縮める？健康リスクと研究、体を守る対策

夜勤と健康について、国際機関が示していること

夜勤と健康の関係で、よく引かれるのが、世界保健機関（WHO）の専門機関である国際がん研究機関（IARC）の評価です。IARCは2019年6月の専門家会合で、夜勤を「おそらく人に対して発がん性がある」とするグループ2Aに分類しました。ここでいう夜勤は、一般の人がふだん眠っている時間帯の勤務を指します。2007年の評価でも、昼夜のリズムを乱す交代勤務は同じ2Aとされていました。

根拠として挙げられたのは、主に3つです。人での研究では、夜勤と乳がん・前立腺がん・結腸がん・直腸がんとの間に関連が見られたこと。ただし「限定的な証拠」とされ、偶然や偏りなど、別の説明を排除しきれないとされています。動物実験では、明暗のリズムを変えることの発がん性に「十分な証拠」があること。そして、免疫の抑制や慢性の炎症など、仕組みの面での証拠が強いことです。調べられた研究には、看護師を対象にしたものも含まれています。

大事なのは、この分類が「どのくらい危ないか」を示すものではない点です。IARCは、分類はがんを起こしうるか（ハザード）についての証拠の強さを示すもので、どの程度の夜勤で、どれだけがんになりやすくなるか（リスク）は示していない、と説明しています。同じ2Aに入るものどうしでも、実際の危険の大きさは大きく違いうる、とも書いています。

• 言えること：夜勤といくつかのがんとの関連を示す研究があり、国際機関が「おそらく発がん性がある」に分類している
• 言えないこと：夜勤を何年、月に何回続けると、どれだけ危険が高まるか。IARCはこの数字を出していない
• 言えないこと：「寿命が何年縮む」という数字。夜勤と寿命の関係を数字で示した国の資料は、この記事を書く時点で見つけられていない

IARCは、個人がとるべき行動についての勧告はしておらず、夜勤をしていて健康が心配な人は、医師に相談するとよい、としています。この記事は病気の診断や治療には触れず、日本の法令が置いている健診の仕組みと、勤務の組み方の目安を見ていきます。肌やむくみなど見た目の変化は、夜勤のむくみ・肌荒れ・体力の悩みにまとめています。

深夜業について、法令が決めている健康の仕組み

午後10時から午前5時までの間の業務を、法令は深夜業と呼んでいます（労働安全衛生法66条の2）。夜勤を含む勤務は、これにあたります。深夜業について、次の仕組みがあります。

• 定期の健康診断：深夜業を含む業務に常時従事する労働者には、配置替えのときと、6か月以内ごとに1回、健康診断が行われます（労働安全衛生規則45条1項）
• 自分で受けた健診の結果の提出：深夜業の回数が、受診日の前6か月間の平均で月に4回以上の人は、自分で受けた健診の結果を示す書面を、事業者に提出できます（労働安全衛生法66条の2、同規則50条の2）。費用の扱いや提出の手順は、職場の規程と産業保健の窓口で確かめます
• 医師の意見と措置：健診の結果に異常の所見があるとき、事業者は医師などの意見を聴かなければなりません（同法66条の4）。その意見を踏まえて必要があるときは、就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少などの措置を講ずることになっています（同法66条の5）
• 記録の保存：健診の結果をもとに作る個人票は、事業者が5年間保存します（同規則51条）

健診の結果は、年に2回分を1か所にまとめておくと、血圧や体重などの変化に気づきやすくなります。自分の職場で、健診がいつ・どのように行われ、結果がどう扱われているかは、健診の案内や、人事・産業保健の窓口で確かめます。

体を守る勤務の組み方。回数より、勤務と勤務の間隔

労働基準法には、夜勤の回数の上限は書かれていません。勤務の組み方の目安は、職能団体や省庁の資料が示しています。この記事で見たいのは、勤務と勤務の間隔です。

• 日本看護協会のガイドライン（2013年2月）：勤務と勤務の間隔は11時間以上あけることを提案しています。回数や連続の目安など、ほかの項目は夜勤の回数を数字で伝える方法にまとめています
• 勤務間インターバル：終業から次の始業までに、一定の休息時間を確保する仕組みです。労働時間等設定改善法2条1項は、事業主の努力義務として、終業から始業までの時間の設定などの措置を挙げています。義務ではありません。厚生労働省の2025年の調査では、導入している企業は6.9％でした（常用労働者30人以上の企業）

厚生労働省の医療業向けマニュアル（2025年3月）は、看護師を対象にした研究を紹介しています。紹介されている研究では、前の月の夜勤の有無よりも、11時間未満のインターバルがあったかどうかのほうが、翌月の病気休暇日数に関係しており、11時間未満が月に3回あると、翌月の病気休暇日数は約21％増えると試算されたとのことです。研究の紹介であり、厚生労働省が断定しているものではなく、個人にそのまま当てはまる数字でもありません。

この紹介から読み取れるのは、夜勤の回数だけでなく、勤務と勤務の間隔も、体の負担を考える手がかりになる、という点です。夜勤明けの翌日に日勤が入る、遅い勤務のあとに早い勤務が続く、といった組み方は、回数が同じでも休息を削ります。ガイドラインの数字は、すべてを一度に満たす必要はなく、現場の実情に合わせて緩められている場合もある、と日本看護協会自身が書いています。目安に届かないことを、違反と決めつけるものではありません。

不調を感じたときの動き方

「いつもと違う」と感じる体調の変化が続くときは、勤務の工夫だけで何とかしようとせず、医療機関への相談を先に考えます。受診するときは、夜勤をしていること、月の回数、勤務の間隔を伝えると、医師が状況をつかみやすくなります。職場に産業医がいれば、勤務の状況を伝えたうえで相談できる場合があります。

相談のときに役立つのは、感覚ではなく記録です。現在地ログや、勤務表の記録に、夜勤の日付と、眠れた時間、体調の様子を一行ずつ残しておくと、医療機関や職場に伝えるときの材料になります。

職場への相談では、回数や間隔の事実、困っていること、希望（回数を調整したい、間隔を空けたい）の順に話します。話しても動かないときは、都道府県労働局の総合労働相談コーナーに、無料で相談できます。

気持ちの面のつらさがあるときは、つらいときの窓口に、電話で話せる窓口があります。体の症状が強いときや、急に悪化したときは、窓口より先に医療機関を受診してください。夜勤そのものを続けるかどうかを考えるときは、夜勤がつらくて辞めたいときも使えます。