看護師の妊娠報告。職場に伝える順番と文例、伝えたあとの流れ

最初に話すのは誰か。順番を決めて、伝える中身を3つにする

伝える順番は、直属の上司（師長など）が先、人事・総務が次、と考えると、動きやすくなります。理由は、役目が違うからです。上司には、勤務の組み方や担当の調整を話します。人事・総務には、休業や手当などの手続きを話します。同僚へ共有する時期は、上司と相談して決めます。

伝える時期は、体調、受け持つ仕事の内容、勤め先の就業規則に届出の定めがあるかを見て、本人が決めます。届出の定めは、先に確かめておきます。

最初の面談で伝えることは、3つに絞ると、話しやすくなります。1つ目は、出産予定日（分かる範囲で）。2つ目は、医師から指導があるかどうか。3つ目は、希望です。通院の時間、夜勤の扱い、仕事の内容の配慮、産休・育休を取りたいかを、書き出しておきます。

妊娠していることが分かりました。出産予定日は、○月ごろです。体調と勤務の調整について、お話しする時間をいただけますか。

上司に切り出す例（○月は予定日の月を入れます）

診断書や、出産予定日の証明書の提出を、求められることはあります。一方で、母子健康手帳を開示させることは、プライバシー保護の面から好ましくないと、厚生労働省の資料に書かれています。求められたときは、何のために必要かを聞いてから、出します。

最初の面談では、結論を出し切らなくてもよく、次の3つだけ決めておくと、その後の話が進みます。1つ目は、夜勤や業務の調整を、いつから、どの範囲で始めるか。2つ目は、産前休業に入る時期の見込みと、引き継ぎを始める時期。3つ目は、次に話す日です。産前休業は、予定日の6週間前（双子以上は14週間前）から、本人が請求して取る休みなので、いつ請求するかを、予定日から逆算して、上司とそろえておきます。

同僚へ伝えるときは、上司と、伝える範囲と時期を決めてから話します。体調が悪い日の声のかけ方（座らせてほしい、先に休憩に出たいなど）を、ひと言添えると、チームで動きやすくなります。妊娠の話を、本人の了解なく周りに広げないよう、上司に頼んでおくと安心です。

伝えたあと、会社の側にある役目

本人が妊娠を申し出たとき、会社には、育児休業などの制度を知らせ、取るかどうかの意向を、面談などで確かめる義務があります（2025年10月から）。あわせて、子の誕生後の勤務時間帯や勤務地などの希望も聞き、就業条件を定めるときは、意向への配慮が求められます。申し出れば会社から聞かれる流れなので、制度を調べ尽くしてから話す必要はありません。

通院の時間は、会社が確保しなければなりません。健診の時間を確保する決まりは、男女雇用機会均等法の、母性健康管理の規定にあります。通院日を、会社が一方的に休日や夜勤の非番の日に変えさせることは、原則としてできません。年次有給休暇を一方的に通院に当てることも、認められません。回数や、通院の考え方は、産休の流れに書きました。

医師から、つわり・貧血・腹部の張りなどで指導があったときは、会社に、その指導を守れるようにする措置を取る義務があります。勤務時間の短縮、休憩の増加、作業の制限、休業などです。指導の内容を会社に正確に伝える様式が、母健連絡カードです。厚生労働省の資料では、カードで伝える作業の制限の例に、重量物を持ち上げる、要介護者を抱えるといった、腰に負担のかかる作業が挙がっています。患者さんの移乗が多い病棟では、医師に相談するときの手がかりになります。カードがなくても、指導があったと申し出れば、会社は適切な措置を取る必要があります。

また、妊娠中の女性は、請求すれば、軽い業務への転換（労働基準法65条3項）、時間外・休日労働の制限、深夜業の制限（同66条）を受けられます。夜勤は、自動では外れず、請求が要ります。夜勤の扱いは妊娠中の夜勤免除、抗がん剤や放射線などの業務の配慮は妊娠中の業務で扱います。

「辞める」が頭をよぎったとき、先に確かめること

つわりや夜勤の体のきつさで、辞めたいと感じる人はいます。辞めるか続けるかを決める前に、上の仕組み（通院時間、母健連絡カード、軽い業務への転換、夜勤の制限）を使って、体の負担が軽くなるかを先に試す道があります。妊娠中と出産後1年以内の解雇は、会社が妊娠・出産等を理由としないと証明できない限り無効で、退職をすすめられて形だけ同意した場合も、不利益な取扱いに当たりうるとされています。退職届を出す前に、労働相談の窓口に話せます。

辞める場合は、出産手当金と出産育児一時金を退職後も受けられる条件（被保険者期間や、退職日に出勤しないことなど）と、失業保険の受給期間の延長を、先に確かめます。退職の流れと確認リストは、看護師が妊娠で辞める前に確かめることにまとめています。育休中に辞める場合の育児休業給付金の扱いは、育休中・復帰前に辞めるときの確認にあります。不妊治療を続けながらの働き方は、不妊治療と仕事の両立に書きます。

対応が不安なときの、窓口と記録

伝えたあとの職場の対応が、不安に感じられることもあります。言われたことや、した対応は、日付と、相手の名前つきで、書き留めておくと、あとで相談しやすくなります。現在地ログに、短く残しておけます。

母性健康管理の措置が取られないなど、会社との間で問題が起きたときは、都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）に、援助や調停を申し出る仕組みがあります。まずは、お住まいの都道府県労働局や、総合労働相談コーナーに、話を聞いてもらえます。予約は要らず、無料です。気持ちがつらいときは、つらいときの窓口にも、話せます。