看護師のUターン・Iターン転職の進め方。地元へ戻る5つの手順と支援

手順1　戻る・移る理由と、譲れない条件を書く

Uターンは、出身地やその近くへ戻る転職、Iターンは、出身地以外の地方へ移る転職のことです。どちらも、勤務地が変わる転職なので、探し方の前に、理由と条件を書いておくと、あとの動きが軽くなります。理由が「親の近くで暮らしたい」なのか、「子育ての環境を変えたい」なのかで、選ぶ職場の条件が変わります。

Iターンの場合は、土地勘や知り合いがない前提で動きます。見学の回数が増えやすいので、現地へ行ける日を、早めに数えておきます。地元へ戻るUターンでも、離れていた年数が長ければ、通勤の道や、地域の病院の事情が変わっていることがあります。

地方の給与や求人の水準は、地域によって違います。数字の見方は、地方の看護師の給料の記事に分けました。ここでは、条件を決める作業に絞ります。

手順2　地域の窓口で、求人と制度の情報を集める

求人サイトに登録する前に、公的な窓口で情報を集める道があります。都道府県ナースセンター（各都道府県の看護協会が運営）は、日本看護協会の「eナースセンター」とつながって、無料の職業紹介を行っています。厚生労働省は、相談員が希望の条件をもとに就業先を探すと案内しています。看護の経験がある相談員もいます。サービスの内容は、都道府県によって違います。在職中の転職の相談に使えるかどうかも、県のセンターに確かめます。

離職したときの届出は、努力義務で、届出をしなくても罰則はない、と厚生労働省は説明しています。届出のときに無料職業紹介への登録を希望すると、eナースセンターにも登録されます。仕組みは、離職時の届出の記事にまとめます。

もう1つの窓口が、ハローワークです。介護・保育・看護などの人材不足分野で就職を希望する人向けに、人材確保対策コーナーを置いているところがあります。ハローワーク大阪西の案内では、窓口相談、職業紹介、求人情報の提供、セミナー、面接会・見学会などが挙げられています。同じ案内には、看護師・准看護師・保健師・助産師の免許を持つ人を対象にした、ナースセンターの巡回相談もあります。これは大阪西の例で、実施日や予約の方法は事務所ごとに違います。また、ハローワークインターネットサービスには、2026年4月から全国のハローワークで、医療・介護・保育分野の仕事さがしを重点的に支援する取り組みを始めた、と掲載されています。

手順3　自治体の補助・家賃支援・移住支援金を調べる

地元へ戻る・地方へ移るときは、自治体の支援が使える場合があります。有無、金額、対象、期間は自治体で大きく違い、全国共通の制度ではありません。手順に効くのは、次の3点です。

• 就職の前に認定が要る制度がある：山口県の看護学生・既卒者向けのUターン応援事業のように、応募や就職の前に申請しないと対象にならない例がある
• 転入のあとに期限がある：国の移住支援金は、転入後1年以内の申請が要り、5年以内に転出すると返還になる
• 勤め先の手当と重なると減る：市の家賃補助で、勤め先の住宅手当の分を差し引く例がある

具体的な自治体の例（今治市の看護師等の補助、山口県の奨学金返還の補助、移住支援金、飛騨市の家賃補助）の条件と金額は、看護師の移住の記事にまとめています。希望の県・市のホームページで「看護師 補助」「移住 支援」を探し、県のナースセンターと看護担当課に聞いて、応募の前に対象になるかを確かめます。

手順4　地元の病院を探し、見学で確かめる

地元の病院は、まず都道府県や市のホームページにある医療機関の一覧で、通える範囲の病院・診療所・訪問看護ステーションを書き出します。そのうえで、各施設の採用ページと、ナースセンター・ハローワークの求人を突き合わせます。離れていた年数が長いと、病院の統合や診療科の変更が起きていることもあるので、施設のホームページの日付も見ます。

遠方の職場を見学するときは、帰省や休みの日に合わせて日程を組みます。在職中の進め方は、転職活動の1〜3か月の進め方にまとめました。見学の申し込みの際に、現在は遠方に住んでいること、希望の時期を伝えると、日程の調整が進みやすくなります。

現在は[県外]に住んでおり、[○月○日]前後に帰省する予定です。その時期に、病棟の見学をお願いできますか。難しければ、ほかの日程もご相談したいです。

遠方からの見学の依頼の例。[ ] を自分の状況に置き換えます

聞いたことは、その日のうちにメモに残します。

手順5　家族と話し、退職と引っ越しを組む

Uターン・Iターンは、家族の暮らしも一緒に動きます。配偶者の仕事、子どもの学校や保育、親との距離について、家族それぞれの希望を一度ずつ聞き、決めたことをメモに残します。同居の予定があるなら、家の中での役割分担も先に話しておきます。内定を受けたら、いまの職場への退職の申し出と、引っ越しの日程を、並べて組みます。申し出の期限は、就業規則で確かめます（退職の時期の考え方）。入職日は、引き継ぎにかかる期間を見積もってから、相談します。

転居の時期は、補助の条件と合わせて見ます。たとえば、申請が勤務開始日の属する年度に限られるものや、就職の前に認定が必要なものがあります。引っ越しを先にしてしまうと、対象から外れることがあるので、日取りを決める前に、窓口へ確かめます。住まいを探す期間も見込んで、実家に一時的に戻る、短期の賃貸を使う、といった道も、候補に入れておきます。