看護師の結婚の報告はいつ？師長への伝え方と結婚休暇の取り方

報告の時期は、決まりより、段取りで決まる

結婚を職場に伝える時期について、確かめた範囲では、法令の定めは見つかっていません。実際には、必要になる手続きから逆算して決めます。逆算の材料は、3つです。

• 勤務表の締切：結婚式や新婚旅行の休みを入れるには、希望を出す締切に間に合う必要がある
• 休暇や手当の申請：結婚休暇や手当の申請に、期限や書類があるか
• 姓や住所が変わるとき：職場での呼び名・名札・書類の届出に、時間がかかるか

多くの職場では、まず直属の上司（師長など）に、口頭で最初に伝えるのが自然です。同僚への共有は、上司の意向を聞いてからにすると、行き違いが起きにくくなります。誰にいつ知らせるかは、本人が決められることです。

伝える時期の目安は、休みを取るなら「勤務表の希望の締切の前」、姓や住所が変わるなら「届出の期限の前」です。いつまでに何が要るかは、就業規則と、人事・事務の窓口で確認できます。

上司への伝え方：文例と、場面ごとの使い分け

口頭で伝えるときも、メッセージで日時の相談をするときも、「結婚の報告→今後の勤務の見通し→お願いしたいこと」の順にすると、話が整理されます。

お忙しいところ恐れ入ります。個人的なご報告なのですが、〇月に結婚することになりました。今後の勤務は、これまでどおり続ける予定です。結婚休暇の取り方について、少しお時間をいただけますでしょうか。

上司に口頭で伝える例（続ける場合）

• 日時の相談（メッセージ）：「ご相談したいことがあります。お時間のある日に、5分ほどいただけますか。」
• 転居などで勤務が変わりそうなとき：「結婚に伴い、住まいが変わる予定です。今後の勤務について、ご相談させてください。」
• 同僚への共有を頼むとき：「ほかのスタッフへは、〇日以降でお願いできますか。」
• まだ決まっていないことがあるとき：「入籍の日は決まっていますが、働き方は、これから考えたいと思っています。」

報告の時点で、今後の働き方（続ける・変える・辞める）が決まっていなくても、問題ありません。決まっていないことは、「これから考えます」と伝えて、決まった時点で改めて相談する形でも通じます。結婚を機に退職する場合の手続きは、退職の理由と手続きに書きました。辞めるか続けるかの整理は、結婚を機に辞めるか、続けるかにまとめました。

祝福の言葉をかけられたときは、お礼を言うだけで十分な場面も多いものです。余計に説明しすぎず、「ありがとうございます」で足りるときもあります。

結婚式や新婚旅行の日程が早くから決まっている場合は、勤務表の希望の締切より前に、「この日は休みを希望している」と伝えておくと、調整が進みやすくなります。勤務表の希望の出し方は、シフト希望の出し方にもまとめています。入籍の日と、挙式の日が違うときは、どちらの日に休みが要るかを、上司に具体的に伝えます。

結婚休暇は、法律ではなく就業規則で決まる

結婚休暇は、労働基準法が設けるよう義務づけた休暇ではありません。厚生労働省のモデル就業規則も、慶弔休暇について、労基法上、定めなければならないものではなく、各事業場で必要な期間を具体的に定めるもの、と説明しています。規程例も、「本人が結婚したとき」の日数は空欄にしています。つまり、あるかどうか、何日か、有給か無給か、いつまでに取るかは、勤務先の就業規則次第です。

常時10人以上の労働者を使う職場では、休暇に関する事項は就業規則に記載する決まりです（労働基準法89条）。会社が設けた休暇も、定めるなら就業規則に書かれます。結婚休暇を設けている職場では、就業規則に日数や条件が書かれています。まず就業規則の休暇の欄を探します。見つからない、見せてもらえないときは、人事・事務の窓口に聞きます。

法律で義務づけられた休暇ではないので、日数も、全国一律の決まりはありません。ほかの職場の日数やネットで見かけた数字は、自分の職場には当てはまらないため、自分の就業規則で確かめます。夜勤のある職場では、結婚休暇が暦日で数えるのか、勤務日で数えるのかも、規程で見ておくと、勤務表との組み合わせを考えやすくなります。

• 結婚休暇：法律で決まった休暇ではない。有無・日数・有給か無給か・取得できる期間は、就業規則で確認
• 年次有給休暇：法律で決まった休暇。請求する時季に取れ、会社が日を変えられるのは、事業の正常な運営を妨げる場合だけ
• 婚姻を理由とした不利益：結婚退職を前提とする定めと、婚姻を理由とする解雇は禁止（男女雇用機会均等法9条）
• 手当・名札・届出：就業規則と、人事・事務の窓口で確認（この記事では扱わない）

年休との使い分けと、休みの取り方

結婚休暇がない職場や、日数が足りないときは、年次有給休暇を使う方法があります。年休は、労働基準法39条により、請求する時季に与えなければならないものです。会社が日を変えられるのは、請求された時季に与えると事業の正常な運営を妨げる場合だけで、これを時季変更権といいます（同条5項）。

病棟の人手や勤務表の都合が、事業の正常な運営を妨げるかどうかは、個別に判断されます。長くまとめて休む請求では、会社側にある程度の調整の余地がある、と確かめよう労働条件は説明しています。式や旅行の日程が決まっていても、先に勤務表の希望の出し方を確かめ、早めに上司へ相談するほうが、調整しやすくなります。

入職して6か月たっていない場合は、年休がまだ付与されていないことがあります（同条1項。雇入れから6か月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した人に、まず10日）。結婚休暇と年休を組み合わせて連続した休みにする形も考えられますが、休暇どうしの組み合わせや、夜勤明けとの連続の扱いは、職場ごとに決まっているため、就業規則で確認します。