看護師の休職中の過ごし方。最初の1週間・お金・職場との連絡

休職に入った最初の1週間にすること

休職に入った直後は、体も頭も疲れていて、手続きを考える余裕がないことがあります。それでも、最初の1週間に確かめておくと、あとが楽になる項目が5つあります。私傷病による休職は、法律で中身が決まった制度ではなく、職場ごとの就業規則で扱いが決まるため、まずそこから読みます。休職に入るまでの流れは、休職を考えたときの流れにまとめました。

就業規則で見ておくのは、休職できる期間の上限、休職中の賃金の有無、復帰の条件、期間が満了したあとの扱いの4つです。読み方が分からないところは、人事の窓口に「期間の上限と、満了したときの扱いを教えてください」と、聞くことを絞って尋ねます。給与が出ない月の社会保険料の払い方も、同じ窓口で確かめておきます。

お金：傷病手当金と、通院費を軽くする制度

休職中の収入の柱になりうるのが、健康保険の傷病手当金です。業務外の病気やケガで仕事に就けず、給与が出ないときに、連続3日の待期のあと4日目から、支給を始めた日から通算1年6か月まで対象になります。1日の額は、直近12か月の標準報酬月額の平均の30分の1の、3分の2です。申請書には被保険者・事業主・主治医の欄があり、給与の締切日ごとに1か月単位で出す形が勧められています。計算の例や申請の細部は、傷病手当金の記事にまとめました。

通院が続くときの医療費には、自立支援医療（精神通院医療）という制度があります。厚生労働省の案内によると、うつ病などの気分障害や不安障害を含む精神疾患で、通院による治療を続ける必要がある人が対象です。認められると、通院の医療費の自己負担が、医療保険の3割から原則1割に軽くなり、1か月の負担には世帯の所得に応じた上限があります。入院の費用や、病院・診療所以外でのカウンセリングは対象外です。

• 申請先：住んでいる市町村の担当窓口（障害福祉課などの名前が多い）
• 主な書類：申請書、医師の診断書、世帯の所得が分かる資料、健康保険証の写しなど。必要な書類は自治体で違う
• 使える医療機関：都道府県・指定都市が指定した「指定自立支援医療機関」に限られる。いまの通院先が当たるかは、医療機関に聞く
• 有効期間：受給者証は原則1年。更新の申請は、有効期間が終わるおおむね3か月前から受け付けられる
• 受診のとき：受給者証と、自己負担上限額管理票を、受診のたびに医療機関に見せる

職場との連絡は、相手と頻度を先に決める

休職中に職場から連絡が来るたびに、体調が揺れてしまうことがあります。厚生労働省の職場復帰支援の手引きは、最初のステップの休業中のケアとして、療養に専念できるよう、事業場が情報提供などの支援を行うことを示しています。連絡はなくすより、相手と頻度と中身を先に決めておくほうが、気持ちの準備ができます。

• 相手：師長か人事のどちらか一人に決めてもらう
• 頻度：2週間に1回、または受診のあとに1回など、自分の受診の間隔に合わせる
• 方法：電話がつらいときは、メールなど文字での連絡でよいか聞く
• 中身：体調の大まかな様子、次の受診日、出す書類の予定、の3つに絞る

主治医から、あと1か月ほど療養が必要と言われました。次の受診は○日なので、そのあとにまた連絡します。必要な書類があれば教えてください。

受診のあとの、定期の連絡の文例

受診日の記録は、職場への連絡と、復職を考える時期の両方に使えます。受診した日、医師に言われたこと、薬の変更、その間の眠りと外出の様子を、1行ずつ残します。職場から状態を聞かれたときも、記録を見ながら答えれば、その場で思い出そうとして疲れずに済みます。

連絡の中で、辞めるかどうかや、復帰の時期を約束するよう求められて、困ることもあります。どちらも、療養中にその場で決める必要はありません。「主治医と相談してから、あらためてお返事します」と返して、次の受診で話題にすれば足ります。

最初の1か月の過ごし方と、アルバイトの確かめ方

休職中は、何もしていない自分を責めてしまう人もいます。けれど、療養そのものが、この期間の役目です。最初の1か月は、次のように段階を分けて考える方法があります。週の区切りは一例で、体調や主治医の意見によって前後します。

眠りの目安として、厚生労働省の睡眠ガイド2023は、成人は6時間以上を目安に睡眠を確保することを勧めています。起きる時間をそろえるなど、生活の工夫は睡眠を整えるチェックリストにまとめました。

休職中のアルバイトや副業は、就業規則と傷病手当金の両方に関わります。傷病手当金は、仕事に就けないことが要件に入っているため、働くと支給に影響する場合があります。始める前に、次の順番で確かめます。

復職の流れは、厚生労働省の手引きが5つのステップで示していて、主治医が復職できると判断する段階と、職場が復職の可否を判断する段階は、別になっています。進め方は休職と復職の記事に、燃え尽きて休んだ場合は燃え尽きたと感じるときに、手がかりがあります。