看護師の老後資金はいくら足りない？年金の試算と家計調査で見る早見表

老後の支出の目安：家計調査の高齢無職世帯

老後の支出の目安には、総務省統計局の「家計調査」が使えます。2025年（令和7年）平均では、65歳以上の単身の無職世帯の消費支出は月148,445円、税や社会保険料などの非消費支出は月12,990円でした。65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、消費支出が月263,979円、非消費支出が月32,850円です。

収入の側も見ておきます。単身の無職世帯の実収入は月131,456円で、そのうち年金などの社会保障給付が120,212円です。可処分所得（実収入から非消費支出を引いた額）118,465円に対して消費支出が上回り、毎月29,980円が足りていません。夫婦のみの無職世帯でも、可処分所得221,544円に対して、毎月42,434円が足りない形です。足りない分は、貯金などを取り崩して埋めている、と読めます。

この記事の試算では、年金を税や保険料を引く前の額で出すため、支出の側も「消費支出＋非消費支出」で比べます。単身なら月161,435円、夫婦のみなら月296,829円です。これは全国の平均で、住まいが持ち家か賃貸か、地域、健康状態で大きく変わります。自分の家計で置き換えるときは、いまの支出から、仕事のための費用や子どもの費用など、老後になくなるものを引いて考えます。

看護師の年金を、厚生年金の加入年数別に試算する

公的年金は、国民年金（老齢基礎年金）と、厚生年金（老齢厚生年金）の2階建てです。老齢基礎年金の令和8年度の満額は、昭和31年4月2日以後生まれの人で年額847,300円（月額70,608円）で、20歳から60歳までの40年間、保険料を納めた場合の額です。

老齢厚生年金の報酬比例部分は、日本年金機構の案内では、平成15年4月以後の加入期間について「平均標準報酬額 × 5.481/1000 × 加入月数」で計算します。平均標準報酬額は、各月の標準報酬月額と標準賞与額の総額を、加入月数で割った額で、過去の分は再評価率で現在の水準に直します。

看護師の賃金の水準には、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査を使います。看護師（男女計）のきまって支給する現金給与額は月365,900円、年間賞与は856,400円で、年に直すと約524.7万円、月平均で約43.7万円です。これを平均標準報酬額と置いて、加入年数ごとに当てはめたのが、次の試算です。

• 厚生年金40年（480月）：報酬比例部分は年約115.0万円（月約9.6万円）。基礎年金の満額と合わせて月約16.6万円
• 厚生年金30年（360月）：報酬比例部分は年約86.3万円（月約7.2万円）。合わせて月約14.3万円
• 厚生年金20年（240月）：報酬比例部分は年約57.5万円（月約4.8万円）。合わせて月約11.9万円

試算の仮定は、加入期間のすべてで、いまの看護師の平均と同じ水準の報酬だったこと、国民年金は40年納めて満額であること、平成15年4月以後の式だけで計算したことです。実際には、若いころの報酬は低めのことが多く、パートや休職の期間があれば下がります。この試算は当サイトの計算で、個人の見込額ではありません。自分の額は、ねんきん定期便やねんきんネットで確かめます。

足りない額の早見表と、条件を変えたときの動き

上の年金の試算と、単身の無職世帯の支出の目安（月161,435円）を並べると、次のようになります。65歳から90歳までの25年間、同じ差が続くと置いた場合の合計も載せます。

数字は、条件で大きく動きます。毎月の支出が2万円違えば、25年で600万円動きます。持ち家でローンが終わっていれば支出は下がり、賃貸なら家賃の分だけ上がります。夫婦の場合は、支出の目安が月296,829円になり、二人分の年金の記録を合計して比べます。夫婦の一方が厚生年金に入っていた期間が短いと、差は広がります。

年金の側も動かせます。65歳より後に受け取る繰下げは、1か月につき0.7％の増額で、早める繰上げは1か月につき0.4％の減額です。65歳以降も働いて厚生年金に入れば、加入月数が増えます。仕組みの全体と、自分の見込額の見方は、看護師の年金の仕組みと見込額の見方にまとめています。

足りない分を、どの置き場で埋めるか

足りない額が見えたら、埋める置き場を考えます。置き場は、退職金、iDeCo、新NISA、貯金の4つが中心です。退職金は勤め先の制度で決まり、ないこともあります。受け取るときは退職所得として扱われ、国税庁の案内では、勤続年数に応じた退職所得控除を引いた額の2分の1が、課税の対象になります。額の見方と受け取るときの税金は、看護師の退職金の全体像にまとめています。

iDeCoは原則として60歳まで引き出せない私的年金で、掛金は所得控除の対象です。新NISAは、投資の利益が非課税になる制度で、非課税の期間は無期限です。どちらも元本が保証されるものではありません。上限額や改正の内容は、ふるさと納税・iDeCoの記事で確かめてください。どの商品を選ぶか、いくら積むかは、収入・家族・目的で変わる個別の判断になるため、この記事では書きません。

年金が始まるまでのつなぎや、急な出費に備えるお金は、いつでも使える貯金の側で考えます。いまの貯金の目標額の出し方は、看護師の貯金の必要額を出す手順にあります。